米国経済の10指標

この3つのラベルは、ある系列が景気循環全体に対して「いつ動くか」を表しています。先行指標は経済が転換する前に変化するもので、金利や予想に敏感な部門から出てくるものが多く、国債の利回り差、家計の消費者信頼感、着工前に取得が必要な建設許可などが該当します。一致指標は景気とほぼ同時に転換するため、予測ではなく現状の確認が役割です。実質GDP、小売売上、鉱工業生産がここに入り、これらはNBERがリセッションの期間を判定する際に実際に重視する種類のデータでもあります。遅行指標は転換点のあとから変化します。企業が人員を調整するには時間がかかり、物価への波及はさらに遅いため、失業率、コアインフレ、非農業部門雇用者数の転換は産出より遅くなります。強調しておきたいのは、この分類が示すのは時間の前後関係であって信頼度ではないという点です。先行指標が転換してもリセッションが確定するわけではなく、遅行指標が役に立たないわけでもありません。転換が実際に起きたことを確認するのが、まさにその役割です。当サイトは既存の慣例に従って分類しており、独自の分け方はしませんし、10項目を合成してスコアを出すこともしません。

水準値はその期に実際に測られた数値そのもので、失業率ならパーセント、建設許可なら千戸単位の値です。前年比は12か月前の同じ期からの変化率で、季節性と長期トレンドの影響の大半を取り除けます。前月差は1つ前の期との差分で、非農業部門雇用者数はこの形で保持しています。当サイトは各系列について、最も一般的に引用される形で保持しています。コアCPI、小売売上、鉱工業生産は前年比、失業率、利回り差、消費者信頼感、建設許可、住宅着工は水準値、実質GDPは前期比年率、非農業部門雇用者数は千人単位の前月差です。どのグラフにも、描いているのがどの変換で元データの単位は何かを文章で明記しています。同じ数字でも変換が違えば意味はまったく異なるからです。コアCPIのセルに大きく出ている数字は変化率であって指数の値ではありません。もう一つよくある落とし穴として、前年比の低下は価格や売上の上昇ペースが鈍ったという意味であり、下落しているという意味ではありません。それを言うには前年比がマイナスに転じる必要があります。

季節調整済み年率（SAAR）は、季節性を取り除いたうえで1年分のペースに換算した数値です。季節調整とは、冬場の建設の閑散期や年末商戦のように毎年決まって繰り返す変動を取り除き、隣り合う月や四半期を直接比べられるようにすることです。このページでは2通りの使い方をしています。建設許可と住宅着工の水準値は季節調整済み年率で、「その月のペースが1年続いたら年間で何戸になるか」を表しており、その月に実際に許可・着工された戸数ではありません。実質GDPの前期比年率は、1四半期の成長率を複利で年率に換算したもので、四半期そのものの成長率のおよそ4倍になります。そのためGDPのセルの数値は前年比とそのまま比べることはできません。前者は1四半期のペースを1年に引き延ばしたもの、後者は1年前からの実際の変化です。

実質GDPは米経済分析局が作成しており、家計消費、企業投資、政府支出、在庫、輸出入を一つの整合した勘定にまとめる必要があります。その元になるデータは月次・四半期・年次と頻度がばらばらで、さらに「実質」の数値にするには価格でデフレートしなければなりません。この統合作業は毎月行えるものではなく、そのためGDPは四半期系列になっています。公表スケジュールも同じ制約から決まり、四半期終了の約1か月後に速報値、その後2か月にわたり毎月改定され、さらに年次改定と包括的改定でより過去まで遡って修正されます。つまり最新四半期が公表される時点で、それが描いている期間は1〜4か月前に終わっているということです。当サイトがGDPを一致指標に置き、リアルタイムの判断材料として扱わないのはこのためです。正確ではあるものの遅く、経済が「どこにいたか」を確認する指標です。より速報性を求めるなら、月次の小売売上と鉱工業生産が同じ活動の一部をカバーしており、公表もはるかに早くなります。当サイトでは四半期GDPの期間をその四半期の最初の月の日付で表しており、要点まとめと一覧表の観測日もこの慣例に従っています。

ミシガン大学の調査は2024年からウェブのみの方式に変わり、聞き取り方法の変更によってその前後で系列の水準がずれています。この時点をまたぐ比較には注意が必要です。当サイトでは元の値に一切調整を加えておらず、グラフはFREDが公表した値をそのまま描いています。そのセルの説明にある括弧書きは断層の存在を知らせるためのもので、データ自体には手を加えていません。

平日ごとに自動で再取得しています。10系列はすべてセントルイス連銀のFREDから取得しており、作成機関は次のとおりです。労働統計局（失業率 UNRATE、コアCPI CPILFESL、非農業部門雇用者数 PAYEMS）、経済分析局（実質GDP GDPC1）、センサス局（建設許可 PERMIT、住宅着工 HOUST、小売売上 RSXFS）、FRB理事会（鉱工業生産 INDPRO、10年−2年の利回り差 T10Y2Y）、ミシガン大学（消費者信頼感 UMCSENT）。系列自体は月次または四半期ですが、これらの機関の公表日は月内に広く分散しています。雇用統計は月初、CPIは月央、建設許可は17日前後、GDPは月末といった具合です。そのため毎日取り直すことで新しい観測値を最短で反映でき、新しい観測がなければ何も変わりません。取得した全データは観測値をすべて含めてJSONとして /data/indicators.json で公開しています。当サイトは個人プロジェクトであり、これらの機関とは一切関係ありません。ページの内容はデータ監視ツールであり、投資助言ではありません。